活動・参加の向上や計画書との整合性に対応
今後、政策により入院医療機関を退院した方や通所リハビリの利用を終了した方の急増が予想されます。
そのため、心身機能の維持・向上や活動・参加を推進できる通所介護の存在が非常に重要となります。
しかし、通所介護における機能訓練の強化には大きな課題があります。
通所介護で、機能訓練を提供することができる機能訓練指導員としては、看護師・准看護師・あん摩マッサージ指圧師・柔道整復師といった理学療法士・作業療法士・言語聴覚士以外の有資格者が担当できることになっています。
しかし、機能訓練指導員を担当している看護師や柔道整復師の中には、機能訓練やリハビリの進め方に非常に悩んでいる方が多いのが実情です。
特に、近年の介護報酬改定では、活動・参加の向上を目指す個別機能訓練加算Ⅱの算定要件や機能訓練と通所介護計画書の整合性が厳しく求められるようになっています。
機能訓練指導員の教育・研修で質の強化を図る
リハビリ専門職の理学療法士、作業療法士の採用が理想ではありますが、採用が難しい場合は、機能訓練指導員の教育研修が極めて重要です。
通所介護向けの機能訓練やリハビリに関する研修会などを活用して機能訓練の質の強化を図る必要があります。
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